大陸諸国間経済同盟
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大陸諸国間経済同盟（Continental Nations' Economic Alliance[1]）は中央ユージア（FCU）を中心としたユージア大陸11カ国で構成される経済共同体である[2]。
名称
初出であるAC04Webでは3度登場するが、うち2度は「大陸諸国経済同盟」と「間」を抜かした表記となっている。その後の資料では「大陸諸国間経済同盟」で一貫されていることから、ここではそのように呼称する。
歴史
独立国家連合軍（ISAF）結成以前から、エルジアの軍事的脅威を前に集団的防衛を目的とした軍事同盟の構想は存在していたが、エルジアに無用の刺激を与えるのではかとの懸念から理論的な研究は進めつつも経済共同体以上の結び付きを持つことは控えられていた。しかし2003年のエルジアによるサンサルバシオン占領、ストーンヘンジ接収により危機に晒された加盟国は、大陸諸国間経済同盟を軍事面でもより親密な関係であるISAFへと発展させた[2]。
戦後、スナイダーズトップに洋上プラットフォームの建設などを行ったが、軍事同盟であったISAFが発展的解散し平和維持機能をIUNに引き継いだ頃から難民問題が再燃。各地での発電所再稼働に関連するエネルギー問題も折り重なり、FCUの求心力低下により同盟国の離脱が相次いだ[3]。